>>> 住まいの整理収納は、2025年が一つの区切り(1)「高齢者と片づけ」

 

社会人と片づけ

 

ゆとり世代・団塊ジュニア

時代を少し戻しますが、大量生産大量消費によりゴミ問題がクローズアップされると、1997年に採択された京都議定書の機運の高まりのなかで、2000年には子ども達への環境教育がスタートします。

1990年前後に誕生し、現在30代になる彼らは、すでに十分なモノがあるなかで育ちながらも環境教育を受けてきたため、それ以前の世代とは形のあるモノに対する考え方が違ってきています。

現在の中高年世代においては、片づけができない人たちの共通点として、Aという特定のモノをなぜ持つのか?に対する「意識」が薄いことを感じています。

この「Aというモノがなぜ必要なのか?」、が弱いからこそ、持つ基準がなかなかできず、結果として整理ができない、というサイクルに陥ってしまいます。

Aというモノをどうしても持っていたいというよりは、モノを所有すること自体に価値を見出しているといえます。

 

しかし、環境教育を受けた世代からは、総体的にそうしたモノの所有に対する執着が薄く、着るから持つ、着なくなったから売る・あげる(Reuse)、というモノの所有に対しての心理的要素が薄まり、使う・使わないという機能的要素が強まっていることを感じます。

こうした意識が、一昨年度から始まった、衣類の定期レンタルサービス利用者の爆発的な増加に繋がり、消費者の立場のゆとり世代に代表される若年層だけでなく、サービスを生み出す側の経営層である団塊ジュニア世代の意識変化にも広がってきています。

 

住まいにおける、片づけられないアイテムの代表格は、これまで「衣類」と「書類」でした。

この片方の「衣類」を生み出すアパレル業界が大変革期を迎えたことで、おそらくこれまでの「無駄な衣類を抱えてしまって手放せない」状態は、私たち団塊ジュニア世代をも巻き込み、今後十数年を経て然るべき方向に収まってゆくことになるでしょう。

片づけられないアイテムのもう一つである「書類」は、正確には文書と呼びますが、具体的には「情報が記録された媒体」を指します。

こちらはすでにみなさんが経験されているように、定期的に届くような郵便物に関しては、光熱費の支払いから給与明細に至るまで、様々な場面でデータで確認する仕組みに移行しています。

残るは学校のプリント類や自治体からの通知書類になるでしょうか。

また書籍や雑誌類といった知識や情報が掲載されたモノに関しては、インターネットの個人レベルでの利用増加に伴い、情報を発信できる人が限られた企業、団体から個人に移行したことで、急激な変化を遂げています。

スマートホンの普及で、いつでも誰でも感じたことを文章だけでなく動画でも手軽に発信できる状況は、受け取る側の情報を精査する力や情報の氾濫が問われながらも、世界を大きな一つの方向に向かわせています。

このように、「書類」に関しては、発信している企業や団体の仕組みが変わることで、止むを得ず家に入ってきた書類は必然的に減ってゆきます。

あとは、家のポストに投げ込まれるクーポンなどが付いたDMと、個人の意思で家に持ち帰ったチラシといった重要度の低い紙類となります。
※ 仕事の書類については、プライベートに関するものではないので、ここでは省きます。

 

ここまで書いてきたように、科学技術の浸透はすでに人工知能AIの実用化として活用され始めていて、これまで人が担ってきた仕事の多くが自動化されると予測されています。

研究所でも昨年度より業務の自動化を順次進めており、現在雇用しているスタッフは、特定の業務の技能が高い人や、創造性の高い人に絞るようになってきました。

これについては、発達障害の「脳の特性」をお伝えしている研究所自らが雇用に活かしているといえます。

 

今後は、経済産業省のIT導入補助金なども活用して、中小企業においても自動化が進めば、各方面で言われているように「個性を最大限に活かせる人材」が優先的に雇用されるようになります。

一方、それが見出せないままとなる人は、徐々に雇用の機会が狭まってゆくことになるため、多くの人の生活が変わるとともに、貨幣価値ではなく「経験価値」が見直されてゆくことになるでしょう。

 

住まいの整理収納は、2025年が一つの区切り(3)「未来に求められる役割」 >>>

 

 

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